住宅ローンがあると貯金ができないのでしょうか。答えはノーです。ローンの返済をしながらでも、必要な貯金を行って将来に備える方法があります。この記事では、住宅購入前のシミュレーション、家計の見直し、ローンの繰り上げ返済、そしてローンの借り換えの4つのポイントから、住宅ローンを払いながら貯金ができる方法を探ります。
1. 住宅購入の前に考えること
マイホームを購入する計画は、楽しく興奮を誘うものです。モデルハウスを見に行ったり、不動産会社の営業担当者と話をしたりしているうちに、とにかく早く手に入れたくなります。しかし、購入後に貯金ができず家計が苦しい、最悪の場合にはローンが返せず破産してしまう、という事態を避けるには、まず購入前のこの時期が大切です。
ローンを支払いながら貯金するポイントの1つ目は、住宅の購入前にじっくりシミュレーションをすること。このシミュレーションに基づいて、無理のある住宅は絶対に購入しない決意を貫くことが大切です。どんなに気に入った家を手に入れても、後々買ったことを後悔したり、手放さなければならなくなっては本末転倒だからです。では、どのようなことを考える必要があるのか、以下にいくつか挙げてみましょう。
1.1 ローン以外にかかる住宅の維持費を含めた計算を
住宅を購入すると、かかる費用はローンだけではありません。固定資産税、火災保険、修繕費用がかかります。また、マンションの場合は管理費や修繕積立金も必要です。これらも計算に入れて、無理のないやりくりができるような物件に絞っていきましょう。
1.2 借りられる額ではなく返せる額で検討を
金融機関のローンは、ほかに借金などがなければ、税込み年収に対し返済利率最大35%まで借りることが可能です。つまり、税込み年収500万円とすると、1年に175万円返済するということです。12で割ると、1カ月当たり14.5万円の返済となります。
ここで注意したいのは、ここでは税込み年収に基づいて計算されるということ。税込み年収にというのは、社会保険などが差し引かれる前の金額です。一方、税引き後実際に受け取るときの金額は手取り年収と言います。
税込み年収500万円に基づいて最大のローンを借り、毎月14.5万円の返済があると仮定します。これに対し、手取り年収はケースによりますが350万円ほどになることが多いでしょう。1カ月あたりの手取り収入は30万円弱となります。毎月、30万円弱の中から14.5万円をローン返済に充てるとなると、現実的にはあり得ないような厳しい家計となることが予想されます。
つまり「借りられる額」を基準にして家を選ぶと、このようなことになってしまいがちということです。そうではなく、「無理なく返せる額」から逆算して、いくらくらいの家を買うかを決めましょう。
1.3 ライフイベントを考慮に入れた計画を
長期的にみると、毎年同じようにお金がかかるわけではなく、人生の重要なイベントともいえる時期にまとまったお金が必要になります。中でも、貯金の目標として特に大きいのが、子どもの教育費と自分たちの老後資金でしょう。先ほど取り上げた「返せる額」に基づいた逆算に当たっては、これらの費用を取り分けたうえでの返せる額を算出する必要があります。
教育費
小中高とも、何かと費用がかかるものですが、最も費用がかかるのはやはり大学です。大学にかかる学費については、国公立大学で約503万円、私立大学文系で約738万円、私立大学理系で約807万円かかるという平均データが出ています(日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」)。
このため、子どもが生まれたらまずは児童手当を使わずに全額貯蓄しておきましょう。これで子ども一人につき約200万円貯まります。それに加え、子ども一人につき月に1万円貯めることができれば理想的です。
老後資金
年金世帯の月間の平均支出は約26万円とされています(総務省「家計調査」2017年)。これに対し、年金世帯の平均収入は月21万円。1カ月あたり5万円の赤字となり、老後の生活を25年間とすると、1,500万円ほど足りないことになります。また、病気になった場合の医療費や、旅行に行くなどの費用を考えると、ゆとりをもって2,500万円程度の老後資金を準備できれば理想的です。
まずは退職金を老後の資金とし、退職金で足りない場合は、確定拠出型年金などの活用を検討すると良いでしょう。また、専業主婦の妻が子どもに手がかからなくなった後に働いたり、会社員として働きながらサイドビジネスを行うなどして老後資金の貯蓄に回すのも良い方法です。
1.4 シミュレーションツールの活用がおすすめ
金融機関のサイトには、ローンのシミュレーションツールが用意されていることが多いです。生活や貯蓄に必要な金額を手取り収入から差し引いて算出した「返せる金額」を入力してみましょう。どれくらいの価格の物件が購入できるか、金利がいくらの時には総返済額がいくらになるか、といったことがわかります。いろいろなパターンでシミュレーションをしてみましょう。
住宅を購入したら、ローンを返済しながら家計の無駄を省いて貯金に回す方法を考える必要があります。どこをどのように見直せば良いか、続く部分でご一緒に考えてみましょう。
・返せる額で考える
・ライフイベントを考える
2. 家計を見直そう
家計の見直しというと、食費や娯楽費の削減を連想しがちですが、それよりも固定費を見直すのがおすすめ。いったん見直せば、その後は自動的に削減が継続されるうえ、ある程度まとまった金額が削減できることもあります。以下の項目について見直しを進めてみましょう。
2.1 生命保険の見直し
あなたの生命保険はいつ加入したものですか。多くの人は、保険屋さんにすすめられるままに加入し、そのまま一度も見直していないのではないでしょうか。もし、5年以上見直しを行っていないなら、今が見直し時です。
保険料が高いと感じる場合、過剰な保障になっていることが多いです。扶養すべき家族がいないのに、死後に多くのお金が残るようになっているということはないでしょうか。自分のライフステージと家族構成を考えて、本当に必要な保障を残すようにしましょう。万一の時に、給料のように定額が振り込まれる「収入保障保険」が分かりやすくておすすめです。
生命保険料の見直しについてはスマートマネーライフのおすすめ生命保険にて、
2.2 学資保険の検討
子どもの学資保険をかけるかどうか、迷っている人もいるかもしれません。余裕があればもちろんかけると良いのですが、余裕がない場合は無理してかけずに、しっかりと貯蓄するほうが良いでしょう。学資保険は途中解約による元本割れが起こりえるためです。児童手当を使わずに、頑張って全額貯めれば、子ども一人につき最大で約200万円貯めることができます。
2.3 自動車保険の見直し
30代、40代の人は、自動車保険の見直しも有効です。運転免許取りたての人はこの限りではありませんが、ダイレクト型の自動車保険なら保険料がかなり安くなることが期待できます。
昨今ではダイレクト型の自動車保険も多くなっており、競争が激しいのか、ロードサービスや宿泊保障などのサービスも手厚いものが出ています。複数の見積もりを取って比較してみましょう。
2.4 クレジットカードの見直し
クレジットカード、漫然と何枚も所有していませんか。ポイント還元率の高いクレジットカードをメインに使うことで、使えるお金が増やせます。とはいえ、ポイント還元率により細かく使い分けすぎると、支出が把握しにくくなってしまうため、1枚か2枚に絞るのがおすすめです。
2.5 通信料の見直し
最近では格安SIM(MVNO)が充実してきており、乗り換えることでスマホ料金が半分以下に抑えられたという声が多く聞かれます。中には五分の一にまで削減できたという人も。これなら、解約手数料をとられても、それを補って余りあるメリットがあると言えるでしょう。
昨今、固定電話の出番はかなり少なくなりました。子どもの連絡網なども、携帯番号で事足りたり、さらには連絡事項がメール配信される学校もあったりするようです。固定電話が本当に必要かどうか考え、場合によっては解約を検討すると良いでしょう。
ローン返済の負担を軽減するための選択肢として、ローンの繰り上げ返済という方法があります。とても効果的な方法なのですが、タイミングを誤れば、かえって損をする可能性もあるため、タイミングを見極めることが大切です。続く部分で、繰り上げ返済検討のタイミングについて考えてみましょう。
・クレジットカード見直し
・通信料の見直し
3. 繰上返済を検討するタイミング
繰上返済とは、ローンの元金返済分を前倒しで返済し、ローン残高を予定より早く減らしていくことです。前倒しして元金を減らせば、その分利息を減らすことができます。利息が減れば、その分負担を減らし、貯金ができるようになるでしょう。
3.1 最低200万円の余裕が前提
利息分の負担をなるべく減らそうと焦って繰上返済を行ってしまうと「繰り上げ返済貧乏」と呼ばれる現象に陥ってしまいます。つまり、手元に自由になるお金が無くなってしまい、突然の失業や病気など、いざという時の出費に対応できなくなってしまいます。これでは、利息を減らせてもあまり意味がありません。繰上返済の前提として、最低でも200万円程度の貯金を確保しておくのがおすすめです。
3.2 住宅ローン控除のある期間はあえてゆっくり返済も
住宅ローン控除とは、住宅ローン返済中の人に対し、所得税や住民税が優遇される制度です。住宅の購入1年目から10年目までの、年末のローン残高の1%が控除され、確定申告で戻ってきます。繰上返済を行うことで、年末のローン残高が減ってしまい、戻ってくるお金が少なくなります。
ですから、10年目まではあえてゆっくり返済し、戻ってくる分で貯金しておき、控除期間が終わったらどんどん繰上返済をするという選択肢も検討できます。特に最近は住宅ローンの金利がとても低いため、早めの繰上返済に伴うメリットはそこまで大きくないでしょう。
住宅ローン返済の負担を軽減する別の方法として、住宅ローンの借り換えが挙げられます。どのような状況下での借り換えがおすすめなのか、借り換えに当たってどのようなことに注意すれば良いか、次の部分で検討しましょう。
・最低200万円の貯金を
・住宅ローン控除も考慮
4. 住宅ローン借り換えで大幅削減
最初に借りた時よりも金利が下がっている場合、住宅ローンの借り換えで総返済額を抑えることができます。特に、残債が1,000万円以上ある、当時と現在との金利差が1%ある、5年以上前に借入れをしてから見直しを行っていない、という人は今がローン借り換えの検討時です。
4.1 金融機関のシミュレーションを活用しよう
住宅ローンの借り換えは、事務手数料などの諸費用が発生するうえ、手続きが面倒だということもあり、二の足を踏む人も多いことでしょう。ですが、上の条件に当てはまる人はぜひ問い合わせだけでも行ってみましょう。金融機関がシミュレーションして出してくれるため、どれくらい削減できるかを簡単に知ることができます。思ったよりも削減幅が大きく、驚く人も少なくありません。
4.2 借り換え時は融資手数料をチェックしよう
融資手数料というのは、各金融機関が独自に設定している手数料であり、諸費用の中でも金額の高い項目です。金利の低いローンに借り換えても、融資手数料がかさんでしまうと、メリットが少なくなってしまいます。
融資手数料は、高いものなら2%以上、安ければ0.5%とかなりの開きがあります。仮に2,500万の融資を受けるとすれば、差額が40万円ほどにもなってしまいます。とくに融資手数料が安いのが、優良住宅ローン。住宅性能評価物件なら0.5%、それ以外でも0.66%と格安の設定です。また、金融機関によっては、融資手数料の値下げキャンペーンをしている場合もありますので、狙って借り換えを進めてみてはいかがでしょうか。
5. 住宅ローンを払いながらも貯金はできる
「住宅ローンを払っていると貯金ができない」という考え方は間違っている部分もあります。住宅購入前のシミュレーションから始まり、家計の見直しやローンの借り換え、繰上返済などの工夫で、無理なく貯金することは可能です。
収入に見合わない家賃の住宅を選んだり、家計が緩んでいたりすれば、たとえ賃貸でも貯金はできません。逆に、しっかりと計画し意志を貫くことで、ローン返済中でも貯金ができるでしょう。家族で協力し合い、長いスパンで物事を見て、将来に備えましょう。