マンション売却を売却して手元に入ってきたお金を、住み替えなどの費用にあてたい時、売却前に手取り額がいくらになりそうか知っておきたいですよね。
この記事では、必要な情報を入力すると手取り額の予想金額が分かるシミュレーターをご紹介しています。
ご自身の資金計画に、是非お役立てください。
マンション売却の手数料はいくら？その他の費用・税金も分かりやすく解説！
マンション売却後の手取り額をシミュレーションをしてみよう
以下のフォームに必要な情報を入力すると、マンションを売却してローンを返済した後に手元に残る「手取り額」が簡単にシミュレーションできます。
以下は、シミュレーターのそれぞれの項目の入力に関する説明です。
売却価格
マンションの売却価格を入力します。
マンション査定をまだ受けていない方は、売却相場を入力してみたり、「匿名簡易査定シミュレーション」を利用してご自身のマンションの売却予想価格を調べてみましょう。
住宅ローン残高
住宅ローンを借入してマンションを購入している場合は、売却時点での住宅ローンの残高を記入しましょう。
住宅ローンは売却時に完済しなければならないため、マンション売却後に手元に入ってくるお金から差し引かれた金額が、手取り額として表示されます。
所有期間
「所有期間」は、マンションを取得した日から、マンションを売却する年の1月1日までを数えます。
マンションの譲渡所得税は、所有期間によって税率が異なります。
マンションを5年以内に売却すると税金が高くなる？損しない方法も解説
現在住宅として住んでいるか
「現在住宅として住んでいますか」という質問項目の回答は、税金の特例の適用するかどうかに反映されます。
「はい」と回答すると、「3,000万円特別控除の特例」が適用された譲渡所得税の金額がシミュレーターに表示されます。
「3,000万円特別控除の特例」とは、マンションを売却して出た譲渡所得から最大3,000万円を控除できるという特例です。
特例の適用によって、譲渡所得税を大きく節減できます。
建物構造
「建物の構造」は、マンションの減価償却費を求めるために必要な入力項目です。
譲渡所得税のベースとなる譲渡所得の計算に反映されます。
購入価格
「購入価格」には、マンションを取得した時に支払った購入代金を入力します。
譲渡所得税のベースとなる譲渡所得の計算に反映されます。
築年数
「築年数」は、マンションの減価償却費を求めるために必要な入力項目です。
譲渡所得税のベースとなる譲渡所得の計算に反映されます。
マンション売却後の手取り額の計算方法
マンションを売却して得られる売却代金は、全額が手元に入る訳ではありません。
売却代金から、売却にかかった費用・税金や住宅ローンの残債を差し引いて、最終的に手元に残るお金を「手取り額」や「手残り」と言います。
マンション売却の手取り額を増やす方法
マンション売却後の手取り額を増やすには、以下の3つのポイントを意識して売却に臨みましょう！
マンションをできるだけ高く売却する
手取り額は、マンションを売却して得た代金から費用と税金、住宅ローンの残債を差し引いた金額なので、高く売れるほど手取り額を増やせます。
マンションを高く売るためには、以下のコツを実践しましょう。
- 「仲介」でマンションを売る
- マンションの売り時を見極める
- 売却期間に余裕を持つ
- 相場を正確に把握して売り出し価格を設定する
- 売却力の高い不動産会社に依頼する
なお、マンション売却する前にリフォームをすることは、売却価格を高くする方法の1つではありますが、高額な費用がかかります。
マンションが費用をかけた以上に高く売れるとは限らないため、手取り額を増やすという観点ではマンション売却前のリフォームはおすすめしません。
マンション売却前にリフォームは基本不要！築古でも売れる理由と高く売るコツを解説
マンションを売却するコツを更に詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
マンションを損せずに売るための10のコツ【流れや相場・費用を分かりやすく解説】
マンション売却にかかる費用を抑える
売却代金から差し引かれる費用を抑えることでも、手取り額は増やせます。
マンション売却にかかる主な費用は、以下の通りです。
- 仲介手数料
- 登記費用
- 住宅ローン一括返済手数料
- ハウスクリーニング費用
- リフォーム費用・修繕費用
- 引っ越し費用（住み替えの場合）
このうち、特に高額になるのが、仲介手数料です。
仲介手数料は、最大で「売却価格×3.3％＋6.6万円」かかります。
他には、3～4月の繁忙期を避けて引っ越しをしたり、売却前のリフォームを最低限にすることで、費用を抑えてマンションを売却できます。
マンション売却にかかる費用について更に詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
マンション売却の手数料はいくら？その他の費用・税金も分かりやすく解説！
マンション売却にかかる税金を節税する
マンション売却にかかる税金を節税することでも、手取り額を増やせます。
マンション売却にかかる税金のうち、条件次第で節税できるのは「譲渡所得税」です。
- 売却にかかった費用の領収書を残しておく
- 所有期間が5年を超えてから売却する
- 税金の特例を活用する
譲渡所得税は、マンションを売却した時の譲渡所得にかかる税金です。
マンション売却にかかる税金について更に詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
【2023年最新】マンション売却にかかる税金とは？計算方法や節税できる控除を解説
マンションの手取り額シミュレーションを資金計画に活かそう
マンション売却後の手取り額は、実際の売却価格に応じて変わります。
そのため、査定額を元に手取り額を見積もったとしても、実際の金額は変わってしまう可能性があります。
基本的には高く売れるほど手取り額を増やせますが、売却にかかかる費用を抑えることで手取り額を増やすこともできます。
手取り額を出来る限り確保してマンションを売却したい方は、複数の不動産会社に査定を依頼して、各社の査定結果や担当者の対応を比較してから、売却を依頼する会社を決めるのがオススメです。
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不動産売買のプロに、売却後の資金計画についても相談しながら、マンション売却を進めていきましょう。
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