リフォーム相場はいくら?|部分別や全面リフォーム費用まで解説!

一口に戸建てやマンションをリフォームをするといっても、部分的な修繕から大がかりな間取りの変更まで様々です。このため、リフォームの価格というのは内容によってかなり異なるものです。

今回は、リフォームの内容別に価格相場を紹介します。相場を知ることで、お金をどれだけ貯めたらよいか、ローンをいくらで組むかなど具体的な計画を立てやすくなります。また自分にとって費用対効果がある最優先のリフォームも絞れてくることでしょう。

データで見るリフォームの相場

予算の相場

住宅リフォーム推進協議会が2019年2月に発表している調査報告書によれば、戸建ての平均予算は269万円、、マンションの平均予算は261万円というデータが出ています。

しかし、リフォームはどの箇所を修繕するかによって価格が大きく変わります。
以下のグラフはリフォームの予算の内訳となります。

リフォーム相場内訳

マンションと戸建てはともに「100万円∼300万円未満」が4割程を占め、「50万円~100万円」と「300万円∼500万円」が2割ずつという構成になっています。

全面リフォームの費用相場

全面リフォームとなると、1,000万円以上をかける人も多数います。また住宅の面積や、内装のみ全面リフォームするのか、外装も一緒にするのかで価格は変動します。坪数別の坪単価の費用相場は以下のとおりです。坪単価は坪数が少ないほど割高となる傾向にあります。

リフォーム内容20坪まで25坪まで30坪まで40坪まで50坪まで
内装のみのスケルトンリフォーム38万円~58万円/坪36万円~53万円/坪34万円~49万円/坪30万円~43万円/坪28万円~50万円/坪
内装・外装のスケルトンリフォーム50万円~70万円/坪48万円~64万円/坪45万円~60万円/坪40万円~53万円/坪38万円~50万円/坪

フルリフォームをするなら1000万円~2000万円が相場になってきますが、相場として知っておくべき情報は、修繕が必要な場所のリフォーム費用の相場です。そこで次の章では、リフォーム場所別の相場を紹介していきます。

部分別のリフォーム費用

ここでは、リフォーム箇所ごとの費用相場を紹介します。どの部分のリフォームにどれくらいの金額が必要なのか検討がつかなければ、リフォームの計画も立てられないので参考にしてください。

内装リフォームの相場

箇所リフォーム相場
壁紙(10㎡)1万円∼2万円
フローリング(6畳)7万円∼9万円
畳(1枚)5000円~8000円

外装リフォームの相場

箇所リフォーム相場
屋根塗装40~50万円
外壁塗装65万円∼80万円
玄関30万円∼40万円
外堀・エクステリア60~90万円
駐車場・ガレージ50万円∼100万円
バルコニー・ベランダ30万円~40万円

設備のリフォーム相場

箇所リフォーム相場
キッチン取替工事40~100万円
浴室80~100万円
トイレ(和式→洋式)25万円~40万円
トイレ(様式→洋式)15万円~25万円
洗面台取換(間口75cm)7~25万円
給湯器12万円∼20万円

以上がよくあるリフォーム箇所の相場です。リフォームする部分の規模や差し替えるパーツのグレードによってリフォームの費用も変わりますので、参考値して活用してください。

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電卓の上にある家の模型

目的別のリフォーム相場

リフォームする方の中には「耐震強度を高めたい」「バリアフリーな家にしたい」など様々な目的があります。
そこでリフォームする目的別の相場情報をお伝えしておきます。

省エネリフォームの費用相場

省エネリフォームは内容により費用がかなり異なります。各項目ごとの費用相場は以下のとおりです。すべてを行うと、200万円~300万円はかかります。

太陽光発電設置28万円/kW~
内窓設置3万円~
節水トイレに買い替え16万円~
高効率給湯器に交換25万円~
太陽熱温水器導入15万円~
省エネ塗料・断熱塗料などで外装50万円~
断熱・気密リフォーム90万円~

耐震リフォームの費用相場

耐震リフォームでは、一戸建ての所有者がどこを補強したいと決めるのではなく、専門家が問題箇所を判断した上でそれに合わせたリフォームをしていくといった形式が多くなっています。また費用相場は一戸建ての築年数により費用相場は異なってきます。

バリアフリーリフォームの費用相場

バリアフリーリフォームの費用相場は、100万円~500万円とかなりの幅があります。リフォーム内容によって費用に差が出ており、内容によっては10万円以下でできるものもあります。具体的な費用目安は以下のとおりです。

トイレの手すりの設置、トイレの滑りにくいクロスへの交換、トイレの間口拡張~10万円
段差のある開き戸を段差のない開き戸に交換15万円~20万円
トイレの間口の拡張や取っ手の設計と便器交換10万円~20万円
バリアフリーのユニットバスへの交換と浴室へ取っ手の取り付け50万円~100万円

記に加え暖房や浴室乾燥機を取り付ける場合は20万円程度の追加費用

家全体のバリアフリー化200万円~
ホームエレベーターなどの設置を含む全体のリフォーム300万円~
玄関の勾配の緩和と階段の改良、スロープ取り付け等玄関回り一式400万円~

リフォームローンについて

リフォーム費用は高額なため自己資金だけでなくリフォームローンを利用する方も多いです。
リフォームローンでは、借入できる金額が最大1000万円程度で、返済期間は10年程となります。

借入金額の上限500万円~1000万円
借入可能な期間最長10~15年
金利相場2~5%
審査期間最短で1∼7日

 

通常のローンと同様にローン審査は行われ、年齢・年収・勤続年数が問われますが、それほど審査は厳しくないのが実情です。
「リフォームしたいが、自己資金だけだと難しい。」という方は金融機関でリフォームローンの相談をしてみると良いでしょう。

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リフォーム費用を抑える減税制度

耐震リフォーム・省エネリフォーム・バリアフリーリフォームをした際には、所得税、固定資産税が減税されます。こていらで、適用範囲の広い所得税の減税について取り上げます。

減税額は?

リフォームをした際に、減税される額はローンを組むか組まないかで変わってきます。ローンを組まない、または5年以下のローンの場合は、投資型減税方式が適用されます。5年以上のローンを組んだ場合はローン型減税、10年以上のローンを組んだ場合は住宅ローン減税方式が採用されます。

控除適用期間控除対象限度額適用リフォーム種類
投資型減税1年工事費用等の10%
  • 耐震リフォーム・バリアフリーリフォームは200万円
  • 省エネリフォームは太陽光発電設備を行う場合は350万円、行わない場合は250万円
耐震リフォーム・省エネリフォーム・バリアフリーリフォーム
ローン型減税5年省エネやバリアフリーリフォームにかかった費用の2%+その他のリフォーム費用の年末ローン残高の1%
  • 省エネリフォームに対しては200万円まで
  • バリアフリーリフォームに対しては200万円
  • 省エネ・バリアフリーリフォームとそれ以外のリフォームの合計額は1,000万円まで
省エネリフォーム・バリアフリーリフォーム
住宅ローン10年住宅ローン等の年末残高の1%10年間で最大400万円耐震リフォーム・省エネリフォーム・バリアフリーリフォーム

リフォーム別の減税される条件

リフォームごとに投資型減税、ローン型減税を適用されるための条件が異なります。主な条件は以下の表のようになります。

耐震リフォーム投資型減税の条件バリアフリーリフォーム投資型減税・ローン型減税の条件省エネリフォーム投資型減税・ローン型減税の条件
 

  • 自ら居住する住宅であること
  • 昭和56年5月31日以前に建築されたものであること(改修工事前は現行の耐震基準に適合しないものであること)
リフォーム行う一戸建ての所有者がいずれかの条件を見たいしている場合

  • 50歳以上
  • 要介護・要支援の認定を受けてい
  • 障がい者
  • 65歳以上の親族、または障がい者または要介護・要認定を受けている親族のいずれかと同居している

さらに、床面積の二分の一以上が居住用、改修工事完了後6カ月以内に入居、改修工事後の床面積が50平米以上である

  • 二分の一以上が居住用であること
  • 改修工事完了後6カ月以内に入居す
  • 改修工事後の床面積が50平米以上
  • 改修部位がいずれも現行の省エネ基準(平成11年基準)以上の省エネ性能となるもの
  • 工事費が30万円超であること(太陽光発電設備の設置費用を含む)
  • 居住部分の工事費が改修工事全体の費用の二分の一以上
  • こちらはローン型減税の身の条件改修工事後の住宅全体の省エネ性能が現状から一段階相当以上上がると認められる工事内容であること(平成21年4月1日~平成22年12月31日の間は不要)
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建て替えと全面リフォームのどちらをすべきかの判断基準とは?

全体リフォームとなると費用もかなり高額となります。そうなると新築にした方が良いのではないかと思う人もいるでしょう。建て替えと全面リフォーム、どちらにすべきか判断ポイントについて考えていきましょう。

建築された時期

建築された時期は、建て替えと全面リフォーム、どちらにするかの判断基準となります。その時期とは、1981年以前か以降かです。1981年以前に建築された一戸建ては、耐震基準を満たしていないものが多く、広い一戸建てとなると耐震リフォームだけでもかなりの費用となります。それに加えて古くなった設備や、間取りの変更などを行うとさらに費用はかさみます。

また、現在の家屋にあと最低何年住むのかということも同時に考えた方が良いでしょう。後々住む人がいないという場合は、最優先の箇所のリフォームを繰り返しながら住むのも一つの方法です。しかし、今後数世代にわたって住む予定があるなら、どこかのタイミングで建て替えが必要となりのではないでしょうか。

新築建築可能かどうか

新築か全面リフォームかを考える際に、今現在の一戸建てが新築可能かどうかを知る必要があります。建築基準法では都市計画区域内および準都市計画区域内の敷地において「幅員(幅)4m以上の道路に2m以上接した土地でなければ、原則として建て替えができない」と定めています。

もし指定された区域内で幅4m以下の道路に接している場合は、セットバックしなければなりません。セットバックとは、接している道路の中心線から2m、敷地を後退させることを言います。セットバックした後に充分な敷地がない場合は、再建築不可となり、この場合はリフォームするしかありません。

最終的には見積もり総額

建て替えする場合でも、リフォームより価格が安くなることがあります。それは、以前より面積を縮小して一戸建てを新築する場合です。子供が巣立ち、住人が減った場合など、今までの家が広すぎになることがあります。また家の面積を縮小することで、消費エネルギーが少なくなるため省エネにも繋がります。

家の面積を減らすリフォームを、減築リフォームと言いますが、減築の場合2,000万円以上かかることもあります。2,000万円で建つ新築もあるため、減築を検討している場合は、リフォームと新築、どちらが良いか見積もりをとって判断しましょう。

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リフォームを成功させるためのポイント

リフォームする際、どこをリフォームするかやその費用に注意が向きがちです。しかし、リフォームを成功させるには、ほかにも注意した方が良いポイントがあります。そのポイントとは何でしょうか。

仮住まい費用やトランクルーム費用がかかることも

リフォームをする場合、施主が家にいながら可能なものもありますが、仮住まいをしなければならないケースもあります。スケルトンリフォームなどの大規模なリフォームの場合は、家財などもすべて移動させなければなりません。

その場合は、仮住まいの費用や荷物を置くためのトランクルームが必要になります。これらは、リフォームがどれくらいの期間で終了するかによって利用期間が違ってきます。仮住まいなどが必要ならその費用も予算に入れてリフォームを考えましょう。またこれらに費用を少しでも浮かせるために、施工業者に工期を短くしてくれるように頼むのも大切です。

予算がオーバーするときは専門家に相談しよう

ほとんどの場合、各社が打ち出しているリフォームの価格を見て「水回りと外装を直したいから、いくら必要」といったように、内容を決めて必要な費用を計算します。しかし、この時点での費用は絶対的なものではありません。特に、計算した必要な費用が、自分の思っていた予算を上回っていた時は、正直に専門業者に相談しましょう。

自分の思っていた予算がどれくらいなのか、絶対に外したくないポイントはどこなのか、逆に妥協できるポイントはどこなのかをきちんと業者に相談しましょう。そうすることで専門家の立場からの提案をしてもらえます。どうしたら自分の希望をかなえつつ予算内に抑えるには何ができるのかをしっかりと考え、後悔のないリフォームをしましょう。またそうするには、対応力が高く、良心的な施工費用の業者を探すこともポイントになります。

 

リフォームの相場を知り、自分にあったプランニングを

リフォームの相場は内容によって様々です。内容ごとの相場を知り、どれくらいお金が必要かを知っておきましょう。そうすることで、自己資金の目標額ができたり、ローンを組むためのプランを練ったりすることができます。

また費用だけでなく自分にとって妥協できないリフォームポイントは何なのかの情報整理も大切で、自分のプランをはっきりと決めることによって、より良い提案を専門家から受けることができます。後悔しないリフォームのために、リフォームの相場を知り、最優先のリフォーム内容を定めましょう。

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少しでも不動産売却を検討しているなら、一括査定サイトで自分の不動産がいくらで売れるか調べてみましょう。

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