「注文住宅を建てる際によくあるトラブルは?」
「トラブルを未然に防ぐ方法を知りたい!」
注文住宅を建てようとしている方で、このような疑問や不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、注文住宅を建てる際のよくあるトラブル事例や対処法を解説します。
初めての注文住宅失敗したくない方はぜひ参考にご覧ください。
注文住宅でよくあるトラブルの事例
注文住宅のよくあるトラブル事例をご紹介します。
これから注文住宅を建てようとしている方は参考にしてみてください。
工期が遅れる
注文住宅を建てる際は、事前に交わしている契約書に着工日と引き渡し日が記載されているので、本来であればその期日の通りに作業を終了しなければなりません。
しかし、天候の悪化や天災などの予期せぬトラブルにより、スケジュール通りに作業が進まないこともあります。実際、大震災が起こったときには、被災地ではなくても全国的に工期が大幅に遅れました。物流は救援物資を優先するので、建築資材が手に入らずに作業を進めることができなかったためです。
このように、スケジュールどおりに進まないのは注文住宅を建てるうえでよくあるトラブルです。
・自分でもスケジュールを頭に入れておく
・スケジュールどおり進んでいるか随時ハウスメーカーへ連絡する
・現場へ直接見に行って状況把握する
図面・打ち合わせと仕上がりに違う部分がある
仕上がりが、当初の図面や打ち合わせと違う場合があります。
基本的には図面や打ち合わせどおりに施工するため、イメージ通りの家が建てられます。しかし、なかには勝手に変更する業者も存在します。
勝手に変更されてしまえば、当然イメージとズレた家が完成するため、いくつかの対策が必要です。
・打ち合わせを入念に行っておく
・逐一現場を見に行く
思っていたイメージと仕上がりが違う
図面や打ち合わせどおりの施工をしても、イメージと若干違う外観や室内となる可能性があります。
原因としては、打ち合わせでしっかりとイメージを伝えられていなかったことや、十分な打ち合わせができていないことが考えられます。
イメージどおりの家を建ててもらうためにも以下の対策をしておきましょう。
・入念に打ち合わせをしておく
・信頼できるハウスメーカーや工務店へ依頼する
施工ミスや設備の不具合
施工ミスや設備の不具合もよくあるトラブル事例です。
ハウスメーカーや工務店によって施工のレベルが異なるため、依頼先によっては手抜き工事が行われる可能性もゼロではありません。
【施工ミスの例】
- ドアや床の傷
- 壁紙の剥がれやズレ
- ペンキの汚れ・色ムラ
これらは、施工ミスや手抜きをした雑な作業によるものです。引渡し後に気になる部分を発見した場合、修正を依頼して作業をしてもらう時間を取らなければならず、面倒に感じることがあります。
・実績豊富なハウスメーカーや工務店に依頼する
・友人や知人にハウスメーカーや工務店を紹介してもらう
・利用者の口コミや評判を参考に依頼先を判断する
着工後に近隣トラブルが起こる
注文住宅の着工後に近隣トラブルがあるのもよくある事例です。
- 施工による騒音
- 通行の妨げ
- 施工業者の車両の頻繁な出入り
- 施工中のホコリ
これらは施工中によくあるトラブルの例で、近隣住民から意見をいただく場合があります。
また、道路にはみ出して作業するケースもあるので注意が必要です。この場合、「道路使用許可」の申請をしなければならず、近隣住民にも事前に断りを入れるのが望ましいです。
施工中はどうしてもこのようなトラブルになりやすいため、以下の対策をするなどしてトラブルを最小限に抑えましょう。
・近隣住民へ挨拶しておく
・近隣住民へ施工する旨の手紙を届ける
値引きしたために質の悪い家になってしまった
値引きした結果、質の悪い家になってしまうのもよくあるトラブルです。
値引きは悪いことではなく、むしろ値引き交渉する人の方が多いでしょう。ただし、過度に値引きしてしまうと以下のデメリットを負う可能性があります。
- 住宅に使う材料の質の低下
- 施工人不足による工期遅れ
- 工期に間に合わせようとして雑な施工になる
値引きすれば当然どこかの質が低下するため、当初の予定よりも質の低い家が建てられる可能性があります。
せっかく高額な費用をかけて注文住宅を建てるのですから、過度な値引きは避けた方がよいでしょう。
追加工事で費用が見積もりより高くなった
追加工事があれば当初の見積もりより費用が高額となります。
追加工事の要因は、依頼者からの間取り変更依頼や設備の取り付けなどによるものから、施工者からの依頼までさまざまです。
施工者からの依頼の場合、内容を理解しないで承諾してしまうと追加工事として費用が加算されるため、どんな内容なのか、なぜ必要なのかなどを確認しておきましょう。
・内容や費用を確認しておく
・追加工事用の見積もりを貰う
現金払いの諸費用を把握していなかった
かかる総費用の中には、現金払いが必要な諸費用があります。現金を用意しておかなければ、あとであせることになるので事前にしっかりと確認しておきましょう。
- 税金
- 手数料
- 契約時に支払う手付金
- 施工開始時にかかる着手金
これらの費用は基本的に現金で支払うため、いくらかかるのか、いつ払うのかを確認しておく必要があります。
・事前にどんな費用がかかるのか確認しておく
・いつまでに支払うのか確認しておく
注文住宅でトラブルが起きた際の一般的な解決手順
注文住宅でトラブルが起きた際は、以下の手順で解決していきましょう。
- ハウスメーカー・工務店に連絡する
- トラブルの状況を具体的に説明する
- 補修や交換などの対応をしてもらう
STEP①:ハウスメーカー・工務店に連絡する
まずは依頼先のハウスメーカーや工務店に連絡しましょう。
トラブルの対応や依頼者からの相談を受け付けているので、なるべく早めに相談するのが大切です。
STEP②:トラブルの状況を具体的に説明する
ハウスメーカーや工務店に連絡する際は、トラブルに関して具体的な状況を説明しましょう。
- どんなトラブルなのか
- いつ発生したのか
- なにが原因なのか
- どうしてほしいのか
このような状況を把握しておくことで、ハウスメーカーや工務店もスムーズに対応に移れます。
STEP③:補修や交換などの対応をしてもらう
状況を説明したら、実際に対応してもらいます。トラブルの内容によって対応内容は異なりますが、基本的には設備の設置不良や施工ミスなどが多いため、補修や交換、再作業などをしてもらいます。
この際、再度トラブルにならないためにも、施工者と話し合ったり自分の意見をしっかり伝えておくことが大切です。
ハウスメーカーや工務店の対応が不十分な場合の解決手順
ハウスメーカーや工務店に相談したけれど、対応が不十分だったり満足いかなかったりした際は以下の手順で解決しましょう。
- 住宅瑕疵担保保険契約の内容を確認する
- 弁護士や行政書士に相談する
- ホームインスペクションを実施する
- 施工業者へ契約不適合責任を追及する
STEP①:住宅瑕疵担保保険契約の内容を確認する
主に、建物の構造耐力上主要な部分や雨水の侵入を防止する部分に不具合や欠陥があった際に、住宅事業者が買主に対して責任を負う制度です。
この契約がある限り、売主であるハウスメーカーや工務店は、買主に対して責任を取らなければなりません。
ハウスメーカーや工務店が対応してくれない場合は、住宅瑕疵担保保険契約の内容を確認してみましょう。
STEP②:弁護士や行政書士に相談する
次に弁護士や行政書士へ相談しましょう。
弁護士や行政書士は法律の専門家であり、住宅トラブルに関しても対応してくれます。
特に不動産は法律が多く絡むため、ハウスメーカーや工務店では知識が足りないケースもあることから、弁護士や行政書士に相談して解決してもらうのも可能です。
STEP③:ホームインスペクションを実施する
弁護士や行政書士へ相談した結果、売主側に責任があると判断されたらホームインスペクションを実施しましょう。
ホームインスペクションとは建物診断のことであり、専門のインスペクターが建物の耐震性に問題がないか見たり、欠陥や不具合がないかチェックしたりします。
ホームインスペクションを受けた結果、建物に欠陥や不具合が見つかれば、専門家による診断を証明できます。
STEP④:施工業者へ契約不適合責任を追及する
トラブルの原因である欠陥や不具合が証明できたら、施工業者へ契約不適合責任を追及しましょう。
契約不適合責任とは、契約内容に適合していない内容があった際に責任追及できる制度です。
弁護士からのアドバイスやホームインスペクションの結果などを提示して根拠を明示して、責任追及しましょう。
注文住宅のトラブルを未然に防ぐ方法
注文住宅のトラブルを未然に防ぐために、以下のポイントを押さえましょう。
担当者とのコミュニケーションを密にする
図面を見ても具体的にイメージしづらいために、「イメージ通りの家にならなかった」というトラブルがあります。
このようなトラブルを避けるためには、担当者と密にコミュニケーションをとり、具体的に根気よく話し合いをすることが大切です。コミュニケーションを密にして、担当者との信頼関係を築いていくことでトラブル回避につながります。
着工前に近隣住宅に挨拶をしておく
近隣住民とのトラブルを避けるためには、着工前に丁寧に挨拶をしておきましょう。挨拶の内容は、自己紹介と完成予定日などがよいでしょう。
着工前の挨拶は、施工業者のみで行うケースが多いのですが、施主自身も挨拶をしたほうが印象は良いです。もし留守だった場合は、日を改めてもう一度挨拶に行き、再び留守だった場合には、ポストに自己紹介と工程の説明を記した手紙を入れておきましょう。
家が完成したら、その場所に住んで近隣住民との付き合いが始まります。着工後だけでなく、着工前にも挨拶をすることが、その後の住みやすさにつながるポイントです。
完成後は隅々までチェックする
家が完成したら隅々までチェックしましょう。
- 図面通りに施工されているか
- ペンキの色ムラや塗り残しはないか
- 壁に傷や汚れが入っていないか
- 設備は正常に使えるか
- 水回りは正常に使用できるか
もし、不具合や欠陥などが見つかればその場で対応してくれるため、余計な時間をかけずに済みます。
また、気になる部分は写真を撮って証拠として残しつつ、すぐに施工業者に確認します。引き渡し後に問題が発覚するよりも、引渡し前に問題を改善できたほうが、大きなトラブルになりません。
お金を一括で先払いしない
家が未完成なのにお金を一括で先払いしてしまうと、大きなトラブルを引き起こす可能性があるので注意しましょう。
例えば、お金を払ったあとに施工会社やハウスメーカーがが倒産したら返金は難しいです。家が完成せずにお金も戻ってこないという最悪のケースも考えられます。
未完成時に支払う費用としては以下のとおりです。
- 手数料
- 手付金
- 着手金
完成前は上記費用のみ支払い、残りの費用は完成後に支払いましょう。
注文住宅でトラブルが起こった際の相談先
注文住宅を建てた際や立てている途中でトラブルが起こった際は、以下の団体へ相談できます。
住まいるダイヤル
画像引用:住まいるダイヤル
公式サイト | https://www.chord.or.jp/ |
---|---|
電話番号 | 03-3556-5147 |
相談できること |
|
特徴 |
|
「住まいるダイヤル」は、公益社団法人「住宅リフォーム・紛争処理支援センター」が運営している住宅相談サイトです。
住宅の売買に関することやリフォーム、建て替えのことまで相談できるので、不動産全般に関する相談に対応しているといえます。
個人の相談から法人の相談まで、弁護士や一級建築士が対応してくれるので、不動産のことでお悩みの方は一度相談してみましょう。
国民生活センター
画像引用:国民生活センター
公式サイト | https://www.kokusen.go.jp/ |
---|---|
電話番号 | 03-3446-0999 |
相談できること |
|
特徴 |
|
「国民生活センター」は、不動産やオンラインゲーム、自動車など幅広いジャンルのトラブルを相談できる団体です。
商品を購入した消費者が相談するケースが多く、なかには架空請求やマルチ商法の被害に遭った方も相談しています。
不動産取引を通じて金銭トラブルがあった際は相談してみましょう。
宅建協会不動産無料相談
画像引用:都道府県宅建協会不動産無料相談
公式サイト | https://www.zentaku.or.jp/about/free_consultation/ |
---|---|
電話番号 | 03-3264-8000 |
相談できること |
|
特徴 |
|
「宅建協会不動産無料相談」は、不動産の専門団体である宅建協会へ直接相談できるサイトです。
不動産に関することなら基本的になんでも相談できるのが特徴です。ほかのサイトと比べて不動産の知識が豊富な専門家が対応してくれるので、解決が難しい事例でも対応してくれます。
都道府県によって相談先の電話番号が異なるので、公式サイトより確認して相談してみましょう。
東京都住宅政策本部
画像引用:東京都住宅政策本部
公式サイト | https://www.juutakuseisaku.metro.tokyo.lg.jp/ |
---|---|
電話番号 | 03-5321-1111 |
相談できること |
|
特徴 |
|
「東京都住宅政策本部」は、住宅に関する相談を受け付けている団体です。
災害時の相談や空き家対策の促進などを行っており、住宅に関わる幅広い事業を展開しています。
もちろん、不動産取引に関する相談も受け付けているので、注文住宅に関して相談したい方は相談してみましょう。
注文住宅のトラブルの悩みは周りに相談しよう
注文住宅は、自分の希望やこだわりを詰め込んだ家ができるので、とても素敵なことです。しかしその一方で、さまざまなトラブルが起こる可能性もあります。トラブルを回避できるように、施工業者を選ぶ作業、打ち合わせ、確認作業など、一つずつ慎重に進めていくことが大切です。
それでもトラブルは起こった場合は、相談できる窓口がいろいろあります。トラブル解決のために、まずそれらの相談窓口や周りの人に相談しましょう。どうしてもトラブルが解決できなければ、思い切って売却して、新しい家に住み替えることも悪いことではありません。一括査定に出し、思ったよりも高額な査定価格だった場合は、売却を選択肢に入れるのもよいでしょう。