老後の住み替えに潜む恐ろしい罠とは？失敗しないための方法を紹介

「不動産売却や引っ越しの際に失敗したくない…」
「新しい住まいでの暮らし方はうまくいくだろうか…」
「住宅ローンの返済は大丈夫だろうか…」

老後の住み替えでトラブルや失敗で、上記のような不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、不安を解決するために、老後の住み替えに潜む恐ろしい罠を9つ紹介して、失敗しないための方法を解説しています。

老後の住み替えで不安を抱えている方や、計画的な住み替えをしたい方は、是非ご一読ください。

老後の住み替えに潜む恐ろしい9つの罠とは？

老後の住み替えに潜む恐ろしい罠の中には、以下の9つがあります。

• 罠その1：【購入】団体信用生命保険が受け取りにくいという罠
• 罠その2：【購入】ローン審査が通りにくいという罠
• 罠その3：【購入】資金が不足しているという罠
• 罠その4：【賃貸】賃貸の審査が通りにくいという罠
• 罠その5：【賃貸】賃料を一生払い続けるという罠
• 罠その6：【購入&賃貸】環境の変化についていけないという罠
• 罠その7：【購入&賃貸】想定以上の長生きという罠
• 罠その8：【購入&賃貸】年金額と生活費の差で月々赤字が発生する可能性があるという罠
• 罠その9：【購入&賃貸】家財の処分が難しいという罠

それぞれ解説しましょう解説しましょう。

罠その1：【購入】団体信用生命保険が受け取りにくいという罠

老後の住み替えのときに、団体信用生命保険を契約する方もいます。この場合、保険金が受け取りにくい場合があります。

保険金の受け取りには、保険金を受け取るための条件を満たす必要があるでしょう。

例えば、自分が死亡した場合にのみ支払われる保険金を契約する場合、自分自身が亡くならなければ保険金は支払われません。老後の住み替えの際に団体信用生命保険を契約する場合は、保険金の受け取り条件をよく確認しましょう。

また、必要に応じて個人の生命保険に加入することも検討してみてください。

罠その2：【購入】ローン審査が通りにくいという罠

老後の住み替えで家を購入するときにローン審査が通りにくい理由は、老後には収入が減ることが予測されるため、返済能力が低下すると判断されることにあります。

老後には住宅環境を見直す方が多いのも事実ですが、無計画な住み替えは思わぬトラブルを招く心配があるでしょう。

住み替えに失敗しないためには、返済プランを提示するなど、将来のライフプランを考慮した上で準備を進めるようにしてください。

罠その3：【購入】資金が不足しているという罠

老後に住宅を購入する場合、現在よりも高い価格で物件を購入する必要があるため、貯蓄が不足する可能性があります。

老後の住み替えで、同じ物件を購入する場合でも現在よりも高い価格で買わなければならないことがあります。

老後のタイミングで金利が上がった場合、経済的な負担が高まる危険性があります。そのため、購入時には将来の事情を考慮した上で慎重に判断する必要があります。他にも、老後は介護が必要になる場合があるため、高額な介護費用が生じる心配もあるでしょう。

年金や貯蓄などの収入が減少する傾向があるため、生活費や住宅ローンの返済に不十分な資金しか用意できない場合があります。

老後の住み替えで資金不足に陥らないためには、ファイナンシャルプランナーなどの専門家と相談し、将来のライフプランを考慮した上で、早めに準備を進めることが大切です。

物件選びや住宅ローンの返済プランなども、将来のライフプランを踏まえた上で判断してください。

罠その4：【賃貸】賃貸の審査が通りにくいという罠

収入の減少が予想される老後は、返済能力が低下していると判断されることがあります。

年金や貯蓄などの収入が減少すると、生活費や住宅ローンの返済に不十分な資金しか用意できないため、審査に通らないケースが考えられます。

また、高齢になると病気や介護が必要になる可能性があるため、賃貸契約期間中に何らかのトラブルが発生した場合、支払いが困難になる可能性があると判断されます。

老後の住み替えで賃貸を検討するときは、これらの要因を踏まえておく必要があるでしょう。

罠その5：【賃貸】賃料を一生払い続けるという罠

老後に賃貸物件を借りる際は、その後の人生に家賃というコストが生じるリスクがあることを忘れてはいけません。

将来的に賃料負担が難しくなると予想される老後は、継続した賃料の支払いが難しくなる傾向にあります。
他にも、老後には病気や介護が必要になる場合があるため、収入が減少することで医療費や介護費用を負担することが難しくなる場合もあります。

このようなリスクを踏まえて老後の住み替えを検討するときには、住宅ローンなどによる購入を検討しましょう。

罠その6：【購入&賃貸】環境の変化についていけないという罠

老後になると、体力や健康状態が変化することが予想されます。そのため、住環境も変化に対応する必要があるでしょう。

例えば、家に階段がある場合、足腰が弱ってきて介護が必要になった場合には、階段の昇り降りが困難になることがあります。

また、周囲の環境も変化することがあります。引っ越し先の地域が高齢化にあり、交通アクセスが悪い状況だと外出が困難になるでしょう。

このようなリスクを踏まえて、老後の住み替えを検討するときに、住宅環境や周囲の環境についても慎重に検討する必要があります。

罠その7：【購入&賃貸】想定以上の長生きという罠

老後の住み替えでは、想定以上に長生きすることがリスクになることがあります。

内閣府が行った調査では、2022年10月1日時点で、65歳以上の人口が全体の28.9％に達しており、男性の平均寿命が81.47年、女性が87.57年と高齢化が進行し続けている状況です。

長生きすると、医療費や介護費用がかかる可能性が高くなり、生活費の負担が大きくなるので将来的な収入や貯蓄などを考慮し、老後で住む環境について慎重に検討してみましょう。

参考：内閣府「令和4年版高齢社会白書（全体版）｜第1章　高齢化の状況（第1節 1）」

罠その8：【購入&賃貸】年金額と生活費の差で月々赤字が発生する可能性あるという罠

老後になると、年金や貯蓄などの収入が減少することが予想され、医療費や介護費用の支出が増加することが考えられます。そのため、支出が増えて収入が減ることで、生活費や住宅費などの支出に対して差額が生じ、月々の赤字が発生する可能性があります。

金融庁が公表した「高齢社会における資産形成・管理」報告書によると、高齢夫婦無職世帯の家計（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯）では、実収入よりも実支出が月々平均で55,000円ほど多く、赤字になることが指摘されました。
また、総務省が行った家計調査報告書によると、老後の世帯の平均的な住居費は月13,656円かかるとされます。

個人の収入や支出の状況によって異なるため、将来に備えて収支の見直しや資金計画の策定が必要になるでしょう。

参考：金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」｜令和元年６月３日

参考：家計調査報告（家計収支編）平成29年（2017年）II 世帯属性別の家計収支（二人以上の世帯）

罠その9：【購入&賃貸】家財の処分が難しいという罠

老後の住み替えでは、家財の処分が難しいことがリスクになります。

老後になると健康状態や体力が変化するため、今まで使っていた家具や家電製品が使いづらくなり、老後は住む環境も変化する傾向にあります。

引っ越し先の住環境に合わない家具や家電製品がある場合、処分する手間が生じるでしょう。さらに、処分費用が発生して想定以上に家計を圧迫する事態も考えられます。

大型家具や家電製品、不用品などを処分する場合、粗大ごみとして出せば無料で処分できるかもしれません。しかし、出し方によっては有料になることもあります。また、老後にこうした不用品の処分は体力面でも負担のかかる作業でしょう。

老後の住み替えで家財の処分が難しい場合は、早めに処分方法を考えて費用や時間などを計画的に進めることをおすすめします。

老後に住み替えるメリット

ここまで老後に住み替える罠について詳しく解説してきましたが、老後の住み替えにはいくつかのメリットもあります。

老後に住み替えを検討している方は、参考にしてみてください。

生活しやすい場所に住める

高齢になると、今までと違って目的地まで歩いたり自転車で移動したりすることが億劫になりがちです。

もし、現在の住まいが利便性の悪い物件であれば、老後は外出する頻度が減るかもしれません。

車を持っていれば問題ないですが持っていない場合は、駅近物件やスーパーやコンビニが近くにある物件に住み替えた方がよいでしょう。

老後のことを考えて、今よりも生活しやすい場所に住み替えられるのが老後の住み替えにおけるメリットといえます。

万が一は売却して老後の資金に充てられる

賃貸から持ち家に住み替えた場合、持ち家を売却することで、老後にかかる費用を捻出できるメリットがあります。

老後は、予期せぬ怪我や病気、老人ホームへの入会など、さまざまな費用が発生する可能性があります。

この際、持ち家を所有していれば売却して費用に充てることができます。

万が一に備えて、早い段階で持ち家に住み替えるのもよいのではないでしょうか。

家族構成に合わせた家に住める

老後は、すでに子どもが独立して夫婦だけで暮らすのが一般的です。

そのため、「子どもの成長に合わせて引っ越す」「通学しやすい場所に引っ越す」などをする必要がありません。

また、住み替え時も夫婦2人だけの意見や今後のことを考慮して選べるので、自分たちに合った物件を選べます。

将来的な要素を考慮せず住み続けられるため、安定した生活を維持できるのもメリットです。

老後の住み替えに失敗しない5つの方法

老後の住み替えで失敗しないためには、将来的なライフプランを見据えて準備を進めることが大切です。

• 失敗しない方法その1：必要な環境を見つめなおす
• 失敗しない方法その2：住み替えせずにリフォームで耐える
• 失敗しない方法その3：立地環境を慎重に選ぶ
• 失敗しない方法その4：住み替えローンを使わない
• 失敗しない方法その5：資金確保する

老後の住み替えで失敗しないための5つのポイントを詳しく解説します。

失敗しない方法その1：必要な環境を見つめなおす

老後になると、自分たちが暮らす上で必要な部屋数や広さが変わることがあります。

例えば、これまで子供と同居していた場合、老後は夫婦もしくは単身での生活ならば、今までよりも部屋数が少なくて済むでしょう。老後に備えて、自分たちが必要とする部屋数や広さを見直し、検討することが大切です。

老後には上下の動線が負担になることがあり、戸建てを検討する場合には横の動線で完結する平屋がおすすめです。また、バリアフリー構造としてのスロープや手すりも考慮すると良いでしょう。

立地が坂道において、スロープの確保が難しい場合には、段差の少ないマンションも検討してみても良いでしょう。

失敗しない方法その2：住み替えせずにリフォームで耐える

老後になっても、住み慣れた家で暮らしたいという方も多いでしょう。

住み慣れた家で暮らしたい場合には、住み替えをするのではなく、リフォームを検討することもひとつの選択肢です。

例えば、バリアフリー設備の導入や、トイレや浴室の手すりの設置などを行うことで、住み慣れた家で暮らし続けられます。 また、住宅ローンの返済が残っている場合は、住み替えよりもリフォームを選択すると返済額を抑えられるでしょう。

老後に必要な設備や設備の改修には一定の費用が生じます。

また、リフォームには、建物の耐久年数や設備の老朽化など様々な要因があるので、リフォームを検討する際には専門家の意見を参考にしてください。

失敗しない方法その3：立地環境を慎重に選ぶ

老後の住み替えの失敗をしないためには、立地環境を慎重に選んでください。

例えば、住宅の周辺に、病院やスーパー、公園などがあるかどうかを確認することが重要です。

また、交通の便が良いか、安全な地域であるかなども検討する必要があります。

老後には健康状態や体力が変化することが予測されるため、環境に合わせた住まいを選択することがおすすめです。

失敗しない方法その4：住み替えローンを使わない

老後の住み替えで資金を確保する方法としては、住み替えローンを利用する方法もあります。しかし、老後の収入が減少することが予想されるため、将来的に返済が困難になるリスクが予想されるでしょう。

住み替えローンを利用せず、貯蓄や不動産売却などで資金を確保する方法も考えられます。

住み替えローンを使わずに住み替えることで、高齢での住み替えに伴うリスクを軽減できます。ただし、老後に住み替えをする場合は、将来的なライフプランを考慮した準備を進めて返済できない状況を避ける必要があるでしょう。

失敗しない方法その5：資金確保する

収入が減少することが予想される老後における住み替えでは、医療費や介護費用の支出増加が考えられます。

そのため、老後に備えた貯蓄や不動産売却などでの資金確保は事前準備として重要な対策といえるでしょう。

老後は将来的に収入が減少することが予想されるため、住み替えローンを利用する場合は将来的な返済が困難になるリスクが予測されます。

老後の住み替えに失敗しないためには、資金を確保する方法を考慮する必要があります。
例えば、現在住まいの住居を売却することやリバースモーゲージを利用することもできます。

ただし、リバースモーゲージは利用すると借金が増えるため、将来的な返済リスクには注意が必要です。

また、住宅価格の変動によっては、住宅を担保にした借り入れの返済ができなくなる可能性もあります。そのため、リバースモーゲージの利用をする場合は、よく考えて専門家の意見を参考にしてください。

【まとめ】老後の住み替えに罠に陥らないためには罠への理解が重要

老後に住み替えをする場合の罠には、立地環境の慎重な選択をはじめ、住み替えローンの利用、老後の生活コストの見直しなどが含まれます。

住み替えをする場合、自分たちに合った住環境を手に入れる魅力があります。
老後に必要な設備や改修内容を検討する際には、専門家の意見を参考にすることをおすすめします。

また、老後の住み替えを検討しているならば、早めの売却査定が必要です。
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