家族が増えるタイミングや、子供が独立するタイミング、転勤などのときに家を買おうと考える人は多いのではないでしょうか。
しかし、家は高額であるため、買うかどうかを簡単に決めることはできません。
今、家を買ってよいのだろうかと悩む人がほとんどだと思います。お得に買える時期があるのではないかと考える人もいるでしょう。
この記事では、どのタイミングで家を買っているのか、また、どれくらいの収入があるのかなど、面と向かって人に聞きにくいことについても調べてみました。
この記事を読んで、自分に合った家を買うタイミングを見つけるために役立ててください。
家を買う主なタイミング
家を買う主なタイミングとしては以下のケースが考えられます。
- 年齢のタイミング
- 年収が増えたタイミング
- 貯金が貯まったタイミング
- ライフステージが変わったタイミング
年齢のタイミング
家を買うタイミングは、30代後半～40代前半が80％以上占めています。
注文戸建て住宅を買う人が37.7歳と最も若く、中古物件を買う年齢は40代前半と他の種別より遅めです。
家を購入した際の、平均世帯年収は住宅種別によって違います。新築の場合は700万～840万円ほど、中古物件の場合は670万～715万円ほどが平均値です。
家の正確な査定額を把握したい方は、複数の不動産会社の査定額を比較しましょう。
家の査定額は、不動産会社が直近その家がいくらで売れそうかを周辺の事例などから算出した金額です。
しかし、家は査定額どおりに売れるとは限らないため、高すぎる査定額を信じ込んでしまうと事前に立てた資金計画が狂ってしまうかもしれません。
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年収が増えたタイミング
以下のグラフは家を買った時の平均世帯年収です。
家を買った時の平均世帯年収は家の種別によって異なります。
新築の場合は700万～840万円ほどが、中古物件の場合は670万～715万円くらいが平均値です。
新築・中古ともに、戸建てよりマンションを買った世帯の平均年収の方が高い傾向にあります。
このように、年収が増えたタイミングで購入する人も多くいます。
貯金が貯まったタイミング
家を買う時、先に家の購入価格の一部を頭金として支払うことが一般的です。
そのため、家を買うことを考えた時に頭金として必要な分を貯金し始め、ある程度の貯金が貯まったら家を買う人が多くいます。
住宅ローンの中には頭金が必要ないものも増えてきています。
家を買うには様々な費用がかかるので、貯金の使い道や必要な費用の計算を先にしておくとよいでしょう。
ライフステージが変わったタイミング
家を買うタイミングは、ライフステージの変化やライフイベントに合わせる人が最も多いです。
他にも年齢を参考にしたり、資金計画を立てたりして家を買うタイミングを選ぶ人もいます。
- 結婚するタイミング
- 出産するタイミング
- 子供が進学するタイミング
- 子供が独立するタイミング
- 老後に備えるタイミング
▼結婚するタイミング
親から独立して家族が増える結婚を機に家を買うことを検討する人は多くいます。
これから人生を共にする人と家族計画を考えながら家を選べるのでよいタイミングでしょう。
また、このタイミングだと比較的若いうちに住宅ローンの支払いを始められるため、定年頃には支払いが完了しているというメリットがあります。
ただし、転勤によって引っ越ししなければならなかったり、家族が増えて手狭になって住み替えを検討する必要がでてくる場合もあります。
▼出産するタイミング
出産で子供が生まれるタイミングを選ぶ人も多くいます。
このタイミングだと、子供の通う幼稚園や保育園、小学校など教育環境を考えて選べます。
また、子育てしやすいように、病院や公園などもチェックして選べます。
子供が増えることにより、将来、必要になる子供部屋を想定して購入することもできます。
また、幼少期の子供の足音や声を想定した、壁が厚い住居や足音がひびきにくい住居など、事前に子供がのびのび生活できる住宅を検討することもできます。
▼子供が進学するタイミング
子供の進学のときに合わせて家の購入を検討するのもよいでしょう。
通わせたい学校がある場合には、進学前に学校の近くに家を購入すると、通学時間が短縮できて子供の負担を減らせます。
子供が幼いうちに購入していると、進学まで意識していない場合があり、通わせたい学校がエリア外で引っ越しの必要がでてくる場合もあります。
▼子供が独立するタイミング
子供が独立して家の中にいる人数が減ると、それまで使っていた部屋が必要なくなり、管理できなくなる場合があります。
そのため、子供が独立して夫婦2人になったタイミングで家を買う人もいます。
ただし、この場合には、年齢が上がっている分、住宅ローンの支払い期間が短くなって月々の支払いが大きくなる可能性があるので注意が必要です。
▼老後に備えるタイミング
子供の独立後、夫婦2人では部屋を持て余すことがあるでしょう。
必要以上の部屋があっても掃除の手間がかかることから、戸建てを売ってマンションへ引っ越すケースが多く見受けられます。
また、子供の独立に合わせて家を買う人は多いですが、子供のいない夫婦2人の世帯や1人暮らしの場合であっても、持ち家に住むことを考える人も見受けられます。
住宅ローンを組むことが難しくなる年齢になる前に、将来を見据えて家を買うことを考えるようです。
東京都文京区 / 50代 査定価格6,900万円売却価格6,900万円 東京都荒川区 / 30代 査定価格5,900万円売却価格6,300万円 愛知県日進市 / 40代 査定価格2,800万円売却価格2,700万円 佐賀県唐津市 / 40代 査定価格230万円売却価格10万円 宮城県登米市 / 50代 査定価格800万円売却価格800万円 
2024年は住宅の買いどきなのか
住宅市場の状況は、国土交通省が発表している『不動産価格指標』から分かります。
2020年3月25日に発行された最新版（2020年11月25日現在）を見ると、住宅の不動産価格は61カ月連続して上昇してます。
しかし住宅ローン金利が依然として低水準であることから、「住宅の不動産価値が何らかのタイミングで下がれば買い時」と言えそうです。
相場動向については、『家の売却相場』の記事でも紹介しているので是非ご覧ください。
一般的に『売り時』とされるときは『買い時』ではありません。
コロナ禍は住宅購入に影響を与えるか
国土交通省の調査によると、地価の全国平均価格は昨年比で0.3%下落しました。
つまり、住宅ローンが低金利で一時的に住宅価格が下がっている現在は「買い時」といえます。
テレワークを導入する企業が増え、書斎やWeb会議用のスペースが欲しいと考える人も増えています。
コロナ禍が住宅市場に与える影響については、こちらの記事で詳しく解説しています。
家を買う決断の前に考えるべきポイント
家を買う決断をする前に考えるべきことは以下の5つです。
- 家の物件種別
- 家の間取りや周辺環境
- 住宅ローンの返済期間や返済額
- 家を買う費用
- 家を買う際に利用できる支援制度
家の物件種別
後ほど説明しますが、購入する家の種類で費用は大きく変わります。
物件種別ごとの特徴を以下の表にまとめました。
| 価格 | メリット | デメリット | |
|---|---|---|---|
| 新築マンション | 高い |
| 建設途中で内装が見れないことがある |
| 新築戸建て | 普通 |
| 価値減退が早い |
| 中古マンション | 安い |
| 修繕積立費や管理費が高い |
| 中古戸建て | 安い |
| 耐震性に問題がある場合がある |
新築・中古、戸建て・マンションそれぞれにメリットとデメリットがあります。
自分の資金やライフスタイルに適した家を選びましょう。
家の間取りや周辺環境
どの物件種別の家を買うか決めるか迷ったら、必要な間取りやどんな周辺環境が適しているのかも合わせて考えるとよいでしょう。
間取りはあとから変えることができないので、慎重に選ばなければなりません。
夫婦2人の場合は2DK～2LDK、夫婦と小さな子供1人の場合は2LDKがよく選ばれているようです。
周辺環境も含め、子供の有無や今後のライフスタイルの変化に合わせて選ぶことをおすすめします。
住宅ローンの返済期間や返済額
住宅ローンを利用して家を買うことを検討している場合は、住宅ローンの返済期間や毎月の返済額も考慮しなければなりません。
住宅ローンの返済期間は、長いと35年必要になる場合があり、ローンの返済中に転職して収入が減った・共働きだった妻の収入がなくなったなどの想定外の事態も考えられます。
ローンを返済できなくなると家が競売にかけられるなどのリスクが発生します。
リスクを避けるためにも、家を購入する前に余裕のある返済計画をしっかり立てておく必要があります。
ローンを払えなくなるとどうなるのか、対処法はあるのか知っておくことも大切です。
家を買う費用
上のグラフは、家の購入にかかった費用の平均を表しています。
新築分譲マンションが最も高く約4,600万円です。
中古物件は購入額が抑えられ、中古戸建住宅・中古マンション共に2,800万円ほど。
平均的に、購入額の3分の2ほどをローンで賄っているようです。
他にも、家を買う時は以下のような費用がかかります。
| 費用項目 | 概要 |
|---|---|
| 物件費用 | マイホームの購入にかかる費用 |
| 仲介手数料 | 物件を不動産会社に紹介してもらった場合に支払う費用 |
| 不動産取得税 | 不動産を取得した際にかかる税金 |
| 固定資産税（都市計画税） | マイホームを購入してから毎年支払う税金 |
| 登記費用 | 不動産の所有権を証明・移転する際に発生する費用 |
| 修繕費 | マイホームの壊れた部分や古くなった部分を修繕するための費用。マンションの場合は積み立てを行う |
| 管理費 | マンションの場合は、共有部分の設備管理のために必要 |
| 駐車場代 | 駐車場が必要な場合の使用料 |
詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
家を買う際に利用できる支援制度
家は高額で、買うときにも予算を考えるとなかなか手が出せないという人も少なくないでしょう。
ここでは、住宅購入の際の支援制度を紹介します。
以下の制度を利用するとお得に住宅が購入できます。
| 制度 | 内容 |
|---|---|
| 住宅ローン減税 | 住宅ローンを利用している人の多くが適用を受けている制度。 住宅ローンの残高の1%が所得税から控除。 |
| すまい給付金 | 消費税引き上げによる住宅購入の負担を軽減するための制度。 平成26年4月から令和3年12月までに引渡・入居が完了しているものが対象。 |
| 贈与税の非課税枠 | 住宅購入の際に親や祖父母からの援助を受ける（贈与を行う）場合、通常基礎控除額の110万円以上は贈与税がかかる。 ただし、住宅を購入する場合には非課税枠があり、条件を満たせば非課税枠が最大3,000万円。 |
家を買うには人それぞれのタイミングがある
家を買う時期は誰しも悩むものです。
住宅ローンは、長期で支払いが続くものなので、早く買って返済を始めようと考える人もいれば、頭金を十分に用意してから購入しようと考える人もいます。
家を買うタイミングは、それぞれの考え方やそのときのライフスタイルの変化など、様々な要素から考えられます。
もし既に持ち家がある場合は、新居を購入する前に売却すると資金計画が立てやすく、スムーズに購入が進められます。
家の売却時には、始めにどれくらいの金額で売れるかの確認が必要です。
売却予想金額が分かると、次に購入する家の価格の目安が付けやすくなります。
家を売却して手元にいくら残るか知りたい方は、不動産会社で査定を受けましょう。
家の売却にかかる税金・費用などは、売却額によって変わります。
正しい手取り額を知るためには、正確な査定額を把握する必要があります。
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